年金を増やすために、
働く必要ある？
「年金を増やせるから働こう」と言われた。でも、投資や今ある資産では備えられない？ 年金だけ・投資だけ・両方を分け、同じ市場経路と固定Seedで確かめます。
最初に、比較の元手を区別する
共通にするのは基礎年金の仮定・市場条件・生活費です。厚生年金だけは投資資産も積立も0円。投資するルートだけ初期資産と家計積立を使います。元手が異なるため、単純な勝敗ではなく「老後の備え方と労働時間の違い」を観察します。
月収から年金はどのくらい増える？
標準報酬を月収と置いた簡易算式
月収×9.15%の概算
厚生年金＋その他控除を引いた仮定
週20時間を固定した仮想労働時間。給与に対する時給は自動計算しません。
資金不足なく暮らせる世界線は何本？
老後のために、いったい何年働く「必要」がある？
問いを年金額から、「老後の生活費が不足しない確率を、一定以上にする」へ置き換えます。追加労働が必要な条件と、今の自由時間を守るための投資元本を、同じ300世界線で探します。
労働は週20時間×年52週、最大「今の年齢→65歳」まで。年金保険料・年金計算はNo.22の簡易式。毎月の家計積立は働く／働かないに関係なく用意できると仮定します。目標％はモデル上の到達率であり、本当の確率を保証しません。
なぜ「老後のために働こう」が定番になるのか？
以下は公的年金の仕組みと資金制約から考えられる説明仮説です。本を執筆した人の真意や社会全体で勧められる頻度を測定した結果ではありません。
厚生年金の報酬比例部分は加入期間と標準報酬が基本。制度の説明として「働けば年金が増える」は成立しても、それが各人の最良の選択とは限りません。
資産がない人が投資だけで老後を備えるには、家計余剰や外部の原資が必要。「働かず追加で3,000万円」は誰でも選べる経路ではありません。
厚生年金は加入資格と制度に基づく終身給付。株式は運用経路と取り崩し時期で不足が生じ得ます。ただし制度改正や購買力変化のリスクもあります。
「老後の資金不足を防ぐ」が目的なら、必要な元本・生活費・労働時間・今の暮らしを全部比べる必要があります。「年金を増やす」だけをゴールにしません。
検証で確かめられるのは各条件の老後資金不足です。「なぜ著者がそう勧めたか」は本の記述や社会調査なしには証明できません。
先に検証の目的を分ける
「厚生年金だけ」は投資ゼロで別表示。同一の投資資産・家計積立を持つ対照実験でも、年金上乗せによって不足が減るか。
本人保険料相当額を外部から追加調達する仮想世界の感度分析。現実に保険料を投資へ振り替えられるという意味ではない。
労働の追加手取りを投資に回す場合、資金不足はどう変わるか。増えた原資は別に表示する。
85歳と100歳では、取り崩す資産と終身年金の違いがどう表れるか。
この結果から何が言える？
「不足なし」は豊かさの証明ではありません。年金だけルートは既存資産まで0円と置いた理論比較です。この模型は積立・基礎年金・追加年金・運用資産だけで月額生活費を満たしたかを数えます。寿命・働きがい・健康・扶養・遺族年金・障害保障・物価連動の詳細・配偶者収入・税制改正は省略しています。投資の実績予想ではありません。
株式リターンと生活期間を変えたら？
名目平均1%・5%・8%、85歳・95歳・100歳の9ケース。それぞれ独立して再実行し、老後の生活費が不足しなかった世界線の割合を比べます。これは生存確率ではありません。同じSeedで市場経路を共有します。
どこまで本当の制度？
厚生年金の報酬比例部分（2003年4月以降）、保険料率18.3%と労使折半、第3号被保険者の扱い。
給与＝標準報酬・賞与なし、20時間/週、年金以外の控除率一律10%（変更可）、基礎年金70608円/月が各ルート共通、終身年金の購買力低下0.3%/年、投資平均・変動・暴落確率2.5%/年、税額や扶養判定省略。2026年価格の実質額で測定。
年金月額の上乗せは賃金再評価・制度改正・標準報酬等級・経過的加算を無視する概算です。株式はインフレ率2%を固定し、名目リターンから実質換算。NISA運用益は非課税とみなし、積立枠の個別上限・商品コスト等は簡略化します。
☕ この実験室に研究費を投げる
面白かった実験が1つでもあった人向け。はてな日和は全ページ無料のまま、OFUSEから任意で研究費を投げられます。
支援しなくても、閲覧できる内容や実験結果は変わりません。